マンションの空室対策はこれだすぐに取り入れられて効果抜群の空室対策7選
マンション投資につきまとう「空室リスク」。
収益悪化に直結する空室リスクを避けるためには、どのような空室対策が有効なのでしょうか。
この記事では、すぐに取り入れられる効果抜群の空室対策を7つご紹介しています。
早速見ていきましょう。
マンション投資最大の敵「空室リスク」
マンション投資を行ううえで何としても避けたいもの。
それが「空室リスク」です。
マンション内に空室が増えてくると、その分家賃収入が減少してしまいます。
ワンルームマンション投資の場合はなお悪く、空室期間中は家賃収入が完全にゼロになってしまいます。
加えて、
- 入居者が退去したあとの清掃費用
- 新しい入居者を確保するための広告費用
などが発生し、収入が減る一方で経費が増えるという苦しい事態に繋がってしまいます。
そのため、マンション投資を行ううえで「空室対策」は必要不可欠なのです。
マンションの空室対策7選
空室対策としてもっとも有効な手段は「賃貸需要が高いマンションを選ぶこと」に他なりません。
そのためには、マンションの立地や周辺設備、アクセス環境などを入念にチェックしておくことが重要となります。
とはいえ、どれほど賃貸需要が高いマンションであっても、空室リスクをゼロにできるわけではありません。
万が一空室が出てしまった場合や、想定よりも空室期間が長いと感じた場合には、以下の対策をおすすめします。
- 掲載情報や室内写真の見直し
- 共用部分の掃除・修繕で内見者のイメージアップ
- 無料Wi-Fiや宅配ボックスなどの人気設備導入
- ターゲットの見直し
- フリーレントやプレゼントなどでお得感を演出
- 敷金・礼金の見直し
- パートナーである不動産会社の見直し
それぞれについて見ていきましょう。
掲載情報や室内写真の見直し
デジタルテクノロジーが発展した現代においては、「まずインターネット上で物件の情報収集→気になる物件を取り扱っている不動産会社の店舗を訪問→物件見学へ」という流れが一般的になっています。
入り口であるインターネット上で借り手の心を掴めなければ、物件の内見にすら来てもらえないかもしれません。
そんな事態を避けるためにも、
- 掲載情報は最新のものにアップデートされているか
- 借り手が知りたい情報が網羅されているか
- 写真のクオリティや量は十分か
などを定期的に確認するようにしておきましょう。
とりわけ、写真のクオリティは物件のイメージを大きく左右する大事なポイントです。
共用部分の掃除・修繕で内見者のイメージアップ
いくら部屋内を完璧に清掃しても、共用部分の掃除や修繕に不備があれば、意味が半減してしまいます。
共有部分は、まさに「マンションの顔」。
エントランス部分はもちろん、駐車場や駐輪場、ゴミ捨て場なども要チェックポイントです。
内見時にまず目に入る「顔」の部分を常に快適に保つことで、内見者のイメージアップをはかりましょう。
無料Wi-Fiや宅配ボックスなどの人気設備導入
入居者が喜ぶ設備の導入も効果的です。
賃貸物件の情報サイトには、こうした設備の有無による絞り込み検索機能が搭載されていることも多く、人気設備の導入によって閲覧数を伸ばす効果も期待できます。
近年、特に人気を集めているのが「宅配ボックス」です。
とりわけ単身者からの需要が高く、空室対策としてぜひ検討したい設備のひとつです。
ターゲットの見直し
空室が続く場合は、一度ターゲットを見直してみましょう。
見直し方法は、大きく以下の2パターンに分かれます。
- ターゲットを絞り込むことによる差別化（ペット可、楽器可など）
- ターゲットの幅を広げることによる新規需要の取り込み（家賃の見直しなど）
家賃を見直せば、懐事情が寂しい学生や高齢者など、新たな層をターゲットとして取り込むことが可能になります。
そのぶん空室リスクは軽減しますが、家賃収入自体は少なくなるため、家賃の見直しは最後の手段と考えるようにしましょう。
フリーレントやプレゼントなどでお得感を演出
入居から数カ月間は家賃を取らない「フリーレント」や入居者プレゼントといった演出は、分かりやすく借り手に喜ばれるポイントです。
「こんな特典があるのなら、一度内見に行ってみよう」
「他の部屋と悩んでいたけど、特典が魅力的だからこっちにしよう」
と思ってもらえるような、借り手の背中を押すきっかけとなる特典を提示できるようにしましょう。
敷金・礼金の見直し
どうしても空室が改善されない時は、家賃を見直す前に、まず敷金・礼金を見直しましょう。
敷金・礼金の見直しであれば、
- 借り手は引越し時の初期費用を大きく抑えることができる
- 貸し手は継続的な収入源である「家賃」の水準を守ることができる
のように、借り手・貸し手ともにメリットを享受できます。
パートナーである不動産会社の見直し
それでも空室が続く場合、不動産会社を見直すのもひとつの手段です。
不動産会社によっては得手不得手があり、賃貸運用を得意としている不動産会社もあれば、建売販売を得意としている不動産会社もあります。
マンションがあるエリアにおいて強い・弱い不動産会社もあるはずです。
マンションの空室対策には、不動産会社の協力が欠かせません。
まずは一度、不動産会社に空室状況を相談してみましょう。
そこで親身になって対応してくれるようであれば様子見を。
口先だけでろくに対応してくれないような不動産会社であれば、ちゃんと信頼して任せられる、別の不動産会社を検討してみることをおすすめします。
まとめ
今回は、マンション投資において欠かすことのできない「空室対策」についてご紹介しました。
改めて、重要となる7つの空室対策を振り返っておきましょう。
- 掲載情報や室内写真の見直し
- 共用部分の掃除・修繕で内見者のイメージアップ
- 無料Wi-Fiや宅配ボックスなどの人気設備導入
- ターゲットの見直し
- フリーレントやプレゼントなどでお得感を演出
- 敷金・礼金の見直し
- パートナーである不動産会社の見直し
安定した家賃収入を得られるよう、しっかりと空室対策を行いましょう。
