あらゆるモノやサービスの価格が高騰している現代。
スーパーでいつも通り買い物をしたつもりなのに、いざ会計してみると予想外の金額に驚いた……なんて経験も多いのではないでしょうか。
同じように、住宅価格も高騰の一途を辿っています。
特に都市部における住宅価格の高騰が著しく、多くの人が「本当に、今不動産投資を始めていいものか?」と悩んでいることでしょう。
この記事では、住宅価格の高騰の背景と今後の見通し、そして不動産投資との関わりについて分かりやすく解説します。
近年、住宅価格が上がっている理由は一つではありません。
複数の要因が複雑に絡み合って住宅価格が高騰してしまっている状況です。
それでは、住宅価格高騰の要因をひとつずつ見ていきましょう。
2020年以降、建築資材価格が世界的に高騰しています。
ウッドショックに始まり、鉄鋼やコンクリートの値上がり、物流コストの増加、人件費の上昇など、建築における各段階でコストが跳ね上がっていることがその要因です。
先日、中野サンプラザ跡地の再開発計画が事実上白紙となったニュースが流れましたが、その主たる原因もこの建築コストの高騰によるものと言われています。
特に東京23区を中心とする一都三県の駅近・好立地エリアは、需要の高さに後押しされる形で地価の上昇が続いています。
一時期、テレワークの普及によって「郊外でもよい」という流れがあったものの、利便性や資産価値を重視した都市部回帰が強まってきています。
需要が高いということは「安定した賃貸収入が期待できる」ということに他なりませんが、とはいえ、住宅価格が高騰することで物件購入に手を出しづらい状態になっていることも事実です。
近年の物価上昇(インフレ)も住宅価格に影響を与えています。
エネルギー価格や食品価格の高騰が注目されていますが、不動産も例外ではありません。
物件を建てるために必要な資材、エネルギーなどの多くが値上がりしているため、仕上がった物件の価格も必然的に高騰してしまうというわけです。
その他、住宅性能基準の引き上げや、国内の人手不足による建築スケジュールの長期化なども住宅価格の高騰に拍車をかけてしまっています。
「今後も住宅価格は高騰し続けるのか?」という疑問に対しては、「エリアと物件次第」というのが答えになります。
都市部の駅近・好立地エリアは依然として需要が高く、今後もさらなる人の流入が予測されます。
東京23区や、中でも人気の高い中央区・品川区・文京区などのエリアでは、今後も長きにわたって高い需要が維持されることが予測されています。
一方で、郊外や利便性に欠けるエリアなどでは人口流出が進み、需要と供給のバランスが崩れることで値下がりが起こる可能性もあります。
住宅価格が高騰する中で、今物件を買い、不動産投資を始めてもいいものか迷っている方も多いことでしょう。
この段落では、今だからこそ不動産投資を検討する価値について考えてみます。
インフレ下では「現金の価値」が目減りする一方、「現物資産」は価値を保ちやすいという特性があります。
不動産はその代表的な資産の一つであり、安定した資産保全手段として見直されています。
当社が取り扱う「新築」「駅近」「都心エリア」を中心とした新築マンションは、住宅価格高騰の中でも特に資産価値を保ちやすい特徴があります。
供給が限られ、人気も根強いため、長期的に見ても空室リスクが低く、インフレと好立地エリアの需要上昇が続く今こそ価値を発揮する投資商品であるといえます。
「これほど住宅価格が高騰している最中に物件を購入して損しないだろうか」
「しばらく待っていれば住宅価格の高騰ぶりも落ち着くのではないか」
そう考えて不動産投資の開始を迷っている方もいらっしゃるかもしれませんが、前述した通り、都心部の好立地エリアは今後も高い需要が予測されているため、住宅価格の値下がりにはあまり期待ができません。
郊外などでは住宅価格が値下がりする可能性もありますが、それは「需要が低いから」ということに他なりません。
つまり、いくら安く物件を買ったところで入居してくれる人がなかなか見つからず、本末転倒に陥ってしまう恐れが高いのです。
不動産投資を成功に導くためには立地選びが肝要です。
そして、成功に繋がるような好立地エリアでは、この先も住宅価格の高騰が予測されています。
値下がりを期待して不動産投資の開始を遅らせ続けていると、より一層物件に手を出しづらくなり、いつまで経っても不動産投資を始められない可能性すらあるのです。
住宅価格の高騰は一見すると「物件を買いにくい」状況ですが、視点を変えれば「資産価値の高い物件に投資できるチャンス」と捉えることもできます。
住宅価格のみで判断せず、この先も長きにわたって安定した賃貸需要が期待できるエリア・物件であるかどうかを慎重に見極めるようにしましょう。
物価高や金利の動向を注視しつつ、ご自身に合った投資戦略を立ててくださいね。