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毎年、東京都内だけでもさまざまな場所で行われている再開発。
2030年までに予定されている再開発の中でも、とりわけ注目されているのが「港区・中央区・中野区・新宿区・千代田区」の再開発エリアです。
この記事では、都内で今注目の再開発エリアをご紹介しています。
再開発はエリアの価値向上に大きく影響しますので、都内で不動産投資をお考えの方は、ぜひこの記事をご活用ください。
港区で予定されている大きな再開発は、以下の3つです。
2019年8月に着工した「虎ノ門・麻布台地区第一種市街地再開発事業」。
300m超級を含む3棟の超高層ビルと、約6,000㎡の中央広場を支柱とした街づくりが予定されており、そのスケールとインパクトは六本木ヒルズに匹敵するとも言われています。
低層棟の屋上階には屋上緑化が施される予定で、人々の営みと緑が調和した美しい街の建設が進められています。
同じく2019年に着工した「虎ノ門一・二丁目地区第一種市街地再開発事業」は、2020年に開通した日比谷線・虎ノ門ヒルズ駅を最寄り駅とする再開発です。
再開発の目玉となる「虎ノ門ヒルズ ステーションタワー（仮称）」の大部分は事務所スペースとなっており、周辺エリアでは、ステーションタワーに入居する企業の従業員らの賃貸需要が高まることが予想されます。
「三田三・四丁目地区第一種市街地再開発事業」では、田町・三田エリアで最高層となるビルの建設が予定されているなど、港区では勢いのある再開発が目白押しとなっています。
中央区で予定されている大きな再開発は、以下の3つです。
2022年8月に竣工予定の「八重洲二丁目北地区第一種市街地再開発事業」では、八重洲に第3の東京ミッドタウンが誕生します。
ビルの高層階には日本初進出となる「ブルガリホテル東京」が開業。
ハイブランドが手掛けるラグジュアリーな宿泊体験に期待が持たれています。
同じく八重洲で進行中の「東京駅前八重洲一丁目東A,B地区第一種市街地再開発」は、敷地の細分化や建物の老朽化による防災性の低下などが問題となっている同エリアのテコ入れ策として注目されています。
「日本橋一丁目中地区第一種市街地再開発」では、環境問題に配慮し、ZEBおよびZEH基準を満たした建物の建設が進められています。
中野区で予定されている大きな再開発は、以下の2つです。
「中野二丁目地区第一種市街地再開発事業」では、業務棟や住宅棟が2024年、駅前広場が2025年に竣工予定です。
住宅棟には約400戸の住宅が建設される予定となっており、中野駅南口がいっそう賑わうことが予想されます。
中野のシンボル的な存在であった「中野サンプラザ」の解体は大きな話題を呼びましたが、それらの跡地に予定されている再開発が「中野駅新北口駅前エリア拠点施設整備事業」です。
解体済みの中野サンプラザは、新たに「NAKANOサンプラザシティ」として生まれ変わり、最大7,000人収容の大ホールを備えたランドマーク兼文化の発祥地となることが期待されています。
新宿区で予定されている大きな再開発は、以下の2つです。
新宿駅の東口では、2014年末に惜しまれながらも閉館した映画館「新宿TOKYU MILANO」（新宿ミラノ座）などの跡地に、映画館・劇場・ライブホールなどのエンタメ施設にホテルなどが一体となった超高層複合ビル「東急歌舞伎町タワー」が誕生します。
竣工は2023年1月、開業は同年春を予定しています。
駅西口では、長らくランドマークとして愛されてきた小田急百貨店が解体され、地上48階建ての超高層ビルの建設が予定されています。
また、JR線路の上空には東西をつなぐ歩行者デッキを新設。
現在は地下空間に集中している歩行者を分散し、東西の回遊性を高める計画が進められています。
千代田区でも、以下の再開発が予定されています。
東京の中心・常盤橋で進められている「TOKYO TORCH」 。
すでに一部が2021年7月に開業していますが、目玉となるのは2027年竣工予定の「Torch Tower」です。
事務所スペースを主体としたTorch Tower。
その高さは約390m（地上63階）で、あべのハルカス（高さ300m、地上60階）を抜いて日本一高い高層ビルとなります。
高層階にはホテルに加えて賃貸住宅の導入も予定されており、注目が集まっています。
